ビットコインとは何か？その仕組みをわかりやすく解説

そもそもビットコインとは何か、どのような仕組みになっているのか、ビットコインに関する基本的な事から芸能人とビットコインにまつわる情報などについて全般的に出来るだけ分かりやすく説明します。

ビットコインとは

ビットコインとは仮想通貨の1つで、インターネット上で使えるお金です。

2009年から運用がスタートされているもので、まだまだ始まったばかりです。

大きな特徴はビットコインは誰かが管理しているものではないという点です。

日本円であれば日本銀行が管理し、アメリカドルであればFRBが管理していますが、ビットコインには管理する組織がありません。

中央組織に管理されない理由はブロックチェーンという技術によって、誰から誰へとお金が移り変わるかを正しく記録することができるためです。

サトシ・ナカモトについて

このビットコインはサトシ・ナカモトという人物の論文(ホワイトペーパー)が元になっています。

関連記事：仮想通貨のICOに重要なホワイトペーパーの意味や盗作疑惑のあったものとは？

このサトシ・ナカモト氏は日本円にして1000億円以上のビットコインを保有しているとも言われています。

日本人っぽい名前ですが、「自称サトシ・ナカモト」を名乗る外国人が多くいるようです。

どのような人なのかは謎に包まれています。

ビットコインのメリットについて

ビットコインのメリットは以下です。

送金手数料が安く済む

送金手数料が安く済むのは大きなメリットです。

日本国内への送金の場合は大した振込み手数料にはなりませんが、海外への送金の場合は安い手数料で振込が可能です。

一般的に、日本の銀行の海外送金手数料は2000円程度必要となります。

ビットコインであれば、数百円で済むというメリットがあります。

また、海外では銀行口座を持たない人も多く、海外への出稼ぎ労働者が本国の家族へ送金することが不可能なケースもあるようです。

しかし、ビットコインなどの仮想通貨を活用すれば、銀行口座が無くても送金が可能になります。

投資対象になる

ビットコインは2016年12月は1BTCが10万円で取引されていましたが、2017年12月は1BTCが約120万円以上で取引されており、価格が10倍以上になりました。

それだけ投資の旨味があり、投資対象になっています。

また、ノルウェー人男性が当初2,000円分のビットコインを購入していて、約1,800万円に値上がりし、それで家を購入したという話があります。

ビットコインの黎明期から保有していた人はすさまじい値上がりを経験したのです。

今では、仮想通貨で1億円稼いだ人のことを「億り人」といわれています。

通貨の価格が安定しない国の国民にとってはビットコインが安全資産となる

日本ではありえない状況ですが、南アフリカでは自国の通貨よりもビットコインの方が信頼性が高いと考えられているようです。

アルゼンチンなどのように国家が破綻をしてしまえば、その国の通貨は価値がないものになります。

仮にビットコインとして資産を保有していれば、国家が破綻したとしても資産を守ることができます。

信頼性について

ビットコインは暗号通貨で実物はないので、その信頼性について心配される方がいてもおかしくありません。

しかし、信頼性は非常に高いものです。

その信頼性を支えているがブロックチェーン技術です。

ブロックチェーン技術により通貨を偽造することなどが事実上不可能であることから、高い信頼性が担保されているのがビットコインなのです。

ブロックチェーン技術とビットコインの関係については後ほど詳細にご説明します。

ビットコインのデメリットについて

ビットコインのデメリットについてご説明します。

大きなデメリットとして考えられるものは以下です。

利用できる場所が少ない

ビットコインを利用できる場所は現状とても少ないです。

2018年2月12日現在でビットコインが使用できるお店の数は、通販サイトでは60件、実店舗では244件との情報があります。

参考：https://jpbitcoin.com/shops

値動きが大きいため日常生活での利用が難しい

また、ビットコインは日々値動きがあります。

そのため、一か月前までは円換算で300円だった牛丼が現時点では600円もするというようなケースも十分考えられます。

仮にすべての支払いをビットコインで行った場合、生活コストが毎月変動することが容易に考えられることから、日常生活での利用が現時点では難しいです。

データ管理

ビットコインなどの仮想通貨はウォレットで管理します。

ウォレットとはデジタルな財布サプリのようなものですが、そのウォレットのデータを徹底して管理しておかなければいけません。

仮にデータが流出してしまえば通貨の資産はパーになってしまいます。

取引所によるデータ流出

2018年1月に起きたコインチェックのNEM流出やマウントゴックス事件など、取引所にあるデータがハッキングされてしまう可能性は十分考えられます。

資産をしっかりと管理する仮想通貨取引所で取引をしましょう。

関連記事：国内の仮想通貨取引所の選び方～初心者も安心なおすすめ取引所を徹底解説

ブロックチェーンとビットコインの関係について

ブロックチェーンとビットコインの関係について解説します。

ビットコインは暗号通貨の1つですが、ブロックチェーンはビットコインを支える技術です。

一定期間の取引を1つのブロックとし、そのブロックの取引が後に続いていく取引にも引き継がれていきます。

取引データは一切改ざんできない仕組みとなっているため、データの信頼性が高いのです。

しかも、そのデータは一つのサーバーによって中央集権的に管理されているものではなく、システムの参加者(「ノード」といいます)のネットワークにより非中央集権的に管理されています。

ブロックチェーン技術はもともとはビットコインのためにありましたが、改ざんできないデータ取引台帳というシステムが着目され、様々な分野に活用できるものです。

具体的には不動産取引やデジタルIDや所有物の貸し借りなど、多くの分野での活用が見込まれています。

2015年9月に開催された世界経済フォーラムによると、ブロックチェーン技術による経済効果は2027年までに世界のGDPの10％を占めるとまで言われています。

参考：https://btcnews.jp/world-economic-forum-research-2027-will-be-tipping-point/

通貨と仮想通貨の違いについて

通貨と仮想通貨の違いについて説明します。

通貨には発行主体がありますが、仮想通貨には発行主体はありません。

例えば、円は日本銀行が発行している通貨ですが、ビットコインにはそのような中央集権的な特定の発行主体がありません。

ビットコインは発行上限が約2,100万BTCと決まっていますが、通貨は各国の金融政策によって発行上限が変化することからインフレなどの危険性があります。

電子マネーと仮想通貨の違いについて

電子マネーと仮想通貨の違いも、通貨と仮想通貨の違いと同様で、発行主体の有無が挙げられます。

セブンイレブンで使用できるnanacoの発行主体はセブン・カードサービスです。

このように電子マネーには発行主体があります。

また、仮想通貨は個人間で送金や入金の取引ができますが、電子マネーでは個人間でのやり取りはできません。

電子マネーの売買などは出来ないため、価格が変動するということも電子マネーにはありませんが、仮想通貨は取引所での売買ができるので価格は変動します。

ビットコインが普及したきっかけについて

ビットコインが普及したきっかけは中国人によるビットコインの爆買いでした。

中国政府は中国国民による外貨購入金額が制限されているのですが、富裕層を中心として外貨だけではなく仮想通貨として資産を保有する動きが活発でした。

ビットコイン取引のうちの9割が人民元建てだったという時期もありました。

これは取引所の手数料がないというキャンペーンなどがあったからのようです。

しかし、中国国内の仮想通貨取引所への監視強化などで仮想通貨の爆買いは落ち着きつつあります。

監視の内容は結構シビアで、ICOの禁止や仮想通貨取引所閉鎖など、かなり過激な規制をしています。

中国が規制を発表(ICO禁止と仮想通貨取引所閉鎖)した2017年9月、ビットコインの価格は以下のよう50万円から35万円までに変動しました。

ビットコインのマイニングについて

ビットコインのマイニングについてご説明します。

マイニングで行われる作業とは

まず、マイニングについて説明します。

マイニングとは採掘という意味で、ブロックチェーンの取引が適正かどうかを判断してネットワークに承認する作業を行います。

その作業の対価としてビットコインがもらえます。

以下の工程から成り立っています。

関連記事：そもそもマイニングとは？

詳しい作業内容については上記の関連記事をご覧ください。

マイニング市場について

マイニングを行っている企業は世界中にありますが、中国の企業がマイニング市場の約半数を占めているというのが現状です。

以下は2018年2月現在のマイニング市場を示したグラフですが、24.9%を占めるBTC.comと17.2%を占めるAntPoolはどちらも中国企業であるBitmainが経営しています。

参考：https://blockchain.info/ja/pools

この状況からも中国人のビットコイン熱がうかがえますね。

ビットコインの発行スケジュールについて

ビットコインには発行のスケジュールが決まっています。

このように約4年に1度、発行枚数が半減するというスケジュールが決まっていて、2140年ごろにはビットコインの新規発行はなくなることが決まっています。

あと100年以上も発行するのかと感じますが、2033年には総発行量の99％に達することから、意外と近い将来にほとんどのビットコインは発行されるのです。

また、大規模なマイニングが進んでいることで発行上限2,100万BTCのうちの1,680万BTCがすでに発行済です。

ビットコインの入手方法

ビットコインを入手する方法は大きくわけて2つあります。

1. マイニングする
2. 取引所で購入する

マイニングは前述の通り、中国にあるマイニング企業など大手企業が参入しています。

安価な電力で、かつ、大型のコンピュータを広い敷地に設置してマイニングを行っていることから、個人レベルがマイニングをしても歯が立たないのが現状です。

個人が入手するのであれば取引所にて円と交換するのが良いでしょう。

ビットコインの通貨単位について

ビットコインには4種類の通貨単位があります。

BTCの価値が高くなり、日常生活での利用機会が増えれば増えるほど小さな単位でBTCがカウントされる機会も増えるものと思われます。

ビットコインの価値について

ビットコインの実際の価値について興味深い記事が2件ありましたのでご紹介します。

これからの仮想通貨の値動きについてとても参考になる記事だと感じました。

金融のプロの見方

まず、こちらの記事「ビットコインの価格はいずれ10分の1になる」というもの。

記事の結論をお伝えすると、「いきなり価値が10倍になるようなものは、いずれまた価値が10分の1になる」というような論調のものです。

株式関連の書籍を出版している阿部修平氏による意見です。

また、元ドイツ証券の武者陵司氏は仮想通貨の値動きは投機的だけれども、仮にビットコインの価格が10分の1になった場合、次のビットコインのような仮想通貨が現れるだろうと言っています。

実際の時価総額についての考察

次に、こちらの記事です。

この記事では、ビットコインが実際にどのくらいの市場価値があるのかについて論じています。

ビットコインが仮に全世界のマネーの0.1%だったら時価総額は20兆円(全世界の金融資産が20,000兆円との仮説)あってもおかしくないと論じています。

仮に20兆円だとしたら、1BTCの価値は1,190,476円（20兆円÷1,680万BTC）ということになり、2018年2月19日現在の価格1BTC約120万円というのはあながち妥当な金額ではないかと思えてきます。

ビットコインにまつわる事件

ビットコインにまつわる事件について紹介します。

マウントゴックス事件

まず、最も記憶に古いものとしてはマウントゴックス事件でしょう。

この事件の概要は、仮想通貨取引所であるマウントゴックスで預かっていた顧客資産の99％(被害額約500億円)が内部の不正操作で失われたというものです。

「ビットコインって怪しい」というイメージが強烈に残った事件でした。

運営者の記憶では取引所の社長が全然反省していない表情で、たんたんとしていたことが印象的でした。

ビットフィネックス事件

ビットフィネックス事件とは香港にある仮想通貨取引所で、外部からのハッキングによって約12万BTC(約80億円)が盗まれた事件です。

コインチェックのNEM流出事件

次に、2018年2月現在、記憶に新しいこの事件です。

コインチェックで預かっていたNEM約580億円の流出事件です。

関連記事：これで安心！NEM取引の安全性を高める3つの方法

一時期は北朝鮮によるサイバー攻撃とも言われていました。

関連記事：【考察】金融庁のICOや仮想通貨に対する規制と北朝鮮問題について

ただ、警視庁によって日本人男性が捜査中との情報も入っており、その事件の真相はまだ明らかになっていません。

金融庁の動き

コインチェックのNEM流出事件以降、金融庁の動きは非常に早い印象を受けました。

金融庁による仮想通貨取引所に対する報告徴求命令を出す動きなどが行われました。

今後の動きにも注目していきたいです。

というのも、悪質な業者が蔓延していた影響で、FX取引業者が金融庁への登録を義務付けられたことをきっかけに、FX取引は申告分離課税としての扱いになった経緯があります。

現状、仮想通貨に対する課税は最大で55%ですが、仮に金融庁への登録が義務付けられることによって、税制が変更される可能性もあります。

仮想通貨取引で大儲けしている方にとっては税率が20％なのか55％なのかは死活問題ですので、注目です。

金融業界の取り組みについて

金融業界によるビットコイン関連の取り組みについてご紹介します。

三菱東京UFJ銀行の取り組み

三菱東京UFJ銀行は独自に「MUFGコイン」を開発しています。

基本的にはブロックチェーンの技術を使っており、利用者は送金手数料も大幅に安くなる見込みのようです。

ただ、MUFGコインは一般的な仮想通貨のように値動きがあるものではなく、1MUFGコインが1円になるように価格操作をする方針のようです。

地方銀行の取り組み

地方銀行でも仮想通貨への取り組みがあります。

それはJコインというもので、日本円と同じ値動きをする仮想通貨。

その目的はビッグデータの収集やATMコストの削減のようです。

もともとビットコインは中央集権的な組織ではなく、非中央集権的で各ネットワークを通じて成り立つものです。

銀行は為替手数料やATMコストをカットしビッグデータを収集するためにJコインを作るようですが、非常に銀行目線なものだと感じました。

そもそも入出金のデータを銀行に渡したい利用者などいるでしょうか。

銀行はまだ中央集権的な考え方をしているのだと感じました。

ただ、利用者としては24時間365日送金ができるようになり、各手数料が安くなるという変化もありますので利便性は向上するはずです。

ビットコインと芸能人にまつわる話

ビットコインを保有していると発表した芸能人は結構多くいます。

最近話題になったのはダウンタウンの松本人志さんやロンドンブーツの淳さんなどです。

平成ノブシコブシの吉村さんも保有していたものの、購入時に1BTCが5万円だったものの4万5千円になっただんかいで売却してしまったそうです。

テレビ局の楽屋では仮想通貨のチャートを見ている芸人さんも多くいらっしゃるようで、結構多くの芸能人の方が仮想通貨への投資をしているのかもしれませんね。

ビットコインで変化する社会について

ビットコインによって社会は大きく変わる可能性があります。

ビットコインというより、むしろブロックチェーン技術によってという方が適切かもしれません。

ビットコイン2.0について

ビットコイン2.0というのはブロックチェーンを通貨以外の分野に活用するという動きのことです。

大きく分けて以下のものが挙げられます。

独自通貨の発行についてはICOなどの動きのことです。

関連記事：ICOの参加方法～購入方法と注意点！スケジュールのチェック方法

また、スマートコントラクトとは契約の自動化で、非常に画期的なものです。

関連記事：スマートコントラクトの意味や仕組み～実例や失われる職業について

まとめ

ビットコインにまつわる概要について多岐にわたってご説明しました。

少しでもビットコインに対するご理解が深まれば幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました。